償却の額が合理的な範囲であれば有効です。

もっとも、償却の定めは民法上、損害賠償の定め（民法４２０条）に当たるので、契約終了時に、実際にはそれ以上の損害があったとしても、上乗せして請求することは困難になってしまいます。